2020年のIAS製品ニュース振り返り&2021年リリース予定

2021年01月26日 By IAS Japan Team
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先日、発表した、2021年のデジタル広告のトレンドや業界課題を業界関係者へのアンケートから予想する「The 2021 Industry Pulse Report 日本版」はもうご覧いただけましたか?業界が注目するイノベーションやメディア、課題を網羅したマーケター必読のレポートとなっていますので、ぜひ無料ダウンロードして内容をご確認ください!

この記事では業界全体の動きからずっとズームインして、2020年にリリースした IAS ソリューションを振り返り、2021年のリリース予定をご紹介します。

2020年にリリースしたIAS新ソリューションをピックアップ

Total Visibility(トータル・ビジビリティ):Amino Payments 社買収、透明性向上ソリューション群への投資を加速

私たちが2020年4月に Amino Payments 社との業務提携によりリリースした Total Visibility は、デジタル広告のプログラマティック取引におけるメディア品質とコストに関するデータを業界で初めて提供しました。このパートナーシップは大きな成功をおさめ、Total Visibility は世界中の広告主や代理店のお客様にご活用いただいています。この成功をさらに確かなものにするため、IAS は Amino Payments チームを IAS ファミリーに迎えました。IAS と Amino Payments 社が保有するプログラマティックに関する専門知識が組み合わさることで、プログラマティック広告の透明性と効率性向上にさらに貢献できると確信しています。

>>Total Visibility の詳細については、こちらもご一読ください

 

Context Control(コンテキスト・コントロール):複雑化するブランド適合性ニーズに応えるコンテキスト・ターゲティング・ソリューション

IAS はこれまでもブランドリスクを削減するブランドセーフティ・ソリューションを提供してきましたが、2020年はさらにこれを進化させ、ブランド適合性ソリューション群をリリースしました。最新のブランド適合性ソリューションに対応したコンテキスト・コントロール・ソリューションは許取得済みの認知セマンティック技術と自然言語処理(NLP)を使用しています。NLP を活用することで、IASの技術はオンラインコンテンツのコンテキスト(文脈)や感情(エモーション、センチメント)のニュアンスを動的に解析し、コンテンツの的確なカテゴライゼーションを大規模に行うことが可能です。

>>Context Controlの詳細はこちら

 

IAS Automated Tag for Google:業界初の自動タグを Google と共同開発

進化し続けるデジタル広告の世界では、担当者は常に最新の情報を把握し、ツールを使いこなし、効率的に業務を遂行することが求められます。しかし現実は、増え続けるツールの使い方を覚え、作業やプロセスに追われる担当者も多いのではないでしょうか。

Display & Video 360 (DV360)では、 IAS 入札前セグメントを活用してアドフラウド防止、ビューアビリティ最適化、そしてブランドセーフティ対策が可能です。しかし、タグラッピングと呼ばれる計測や最適化のための設定は非常に煩雑で、時間も手間もかかるのが運用担当者の悩みの種でした。

これを解消するため、IAS はCampaign Manager 360で数秒でキャンペーンを開始できるAutomated Tagソリューションを開発しました。

>>自動タグの詳細はこちらでご確認いただけます。

 

Channel Scienec(チャンネル・サイエンス):最新のYouTube ブランドセーフティ対策

YouTubeは世界中で一日当たり10億時間以上視聴され、毎分500時間以上のコンテンツがアップロードされている超巨大動画プラットフォームです。ブランディング目的での動画広告の利用拡大や、ステイホームで消費者の動画視聴時間が伸びていることなどを受け、広告主はYouTube広告への投資を活発に行ってきました。

膨大なコンテンツが生成、消費される YouTube というプラットフォームで、広告主はどのようにして視聴者に的確にメッセージを届け、効率的にエンゲージすればよいのでしょうか?

IAS は Channel Factory と業務提携し、YouTube 広告でブランドセーフティを実現するワンストップ・ソリューション Channel Science を開発しました。Channel Science は、ブランドの安全性と適合性、コンテクストに基づいたターゲティング、パフォーマンスの最適化、YouTube 広告主のためのレポーティングという 4 つのソリューションを 1 つにまとめたものです。

>>Channel Scienceの詳細はこちら

 

CTV(コネクテッドTV):アメリカを中心に高まるCTV広告のアドベリフィケーション需要に対応

2020年、CTVは予想を上回る急成長を見せました。広告主は、プラットフォームやデバイス、フォーマットが入り乱れる新しい広告環境で、適切に効果を測れる指標を確立することに苦戦していました。特にアメリカにおいて、従来型のテレビ広告やその他のデジタル広告からCTVへと広告費がシフトし続ける中、ブランドリスクとアドフラウドの増加が強く懸念されていました。IAS はいち早く最大手の動画配信事業者と直接パートナーシップを組み、CTVデバイス上の動画広告の不正トラフィック検証ソリューションを業界で初めてリリースしました。

※日本での提供状況については、IAS Japan の担当者までお問い合わせください。

2021 IAS アップデートとリリース予定 Sneak Peek

2021年に予定している製品のアップデートやリリースは多岐にわたりますが、共通している一つのテーマは「あらゆる環境で、プロアクティブなプロテクションを」です。

CTV向けブランドセーフティ対策

これまでもCTVの成長が従来型のTV広告を凌駕すると予測されてきましたが、パンデミックの影響で成長スピードが予測を大幅に上回った結果、広告主が求める広告環境と、利用可能な技術力のあいだに齟齬が生じています。ブランドセーフティはだれが見ても明らかな課題ですが、残念ながらアプリレベルでのブランドセーフティが実現されたとしても、広告主にとってはあまり意味がありません。CTV のブランドセーフティは、コンテンツのコンテキストを理解して初めて実現できるものであり、IAS はこれを実現するソリューション提供を目指して開発を進めています。既存ソリューションのアップデート、および新機能のベータ版は年内にリリース予定です。

※日本での提供状況については、IAS Japan の担当者までお問い合わせください。

Twitter インフィード広告のブランドセーフティと適合性計測

IAS は Twitter 社と提携し、業界初の第三者によるリアルタイムなブランドセーフティ計測ソリューションの提供開始に向けて準備を進めています。この連携強化により、広告主は Twitter 広告に隣接して表示されるコンテンツに関する理解を深め、データに基づいた的確なバイイングの判断ができるようになります。

>>Twitter と IAS のパートナーシップ強化については、こちらもご覧ください

 

GARM(Global Alliance for Responsible Media)とのブランドセーフティと適合性の業界基準策定の取り組み

IAS は、アドベリフィケーション・プロバイダーには、ブランドリスクを評価し、ブランドセーフティと適合性に関する信頼性の高い基準を確立する責任があると考えています。そのため私たちは、Global Alliance for Responsible Media (広告主・メディア・ハイテク企業などで構成される,インターネット上の安全基準団体、GARM)のBrand Safety Floor と Brand Suitability Framework の開発と実装に積極的な役割をはたしてきました。

2021年も引き続き、GARM フレームワークにコミットし、実装と採用を成功させるために業界と協力していきます。

>>GARMとの業界基準策定の取り組みについて

 

プログラマティック広告の計測とレポーティング 

デジタル広告予算のプログラマティック取引へのシフトが続く中、効率化や最適化につながる具体的なアクションを導くためのインサイトはこれまで以上に重要になってきています。IASは、2021年に向けてプログラマティック レポーティング機能の拡充に大規模な投資を行っていきます。

Line Item、Exchange、DSP、Deal & Publisherといった、重要なDSPデータポイントを Report Builder で公開し、運用担当者が新しいレポーティングを利用できるようにアクセス権を付与します。長期的な目標は、新しいレポートタイプ、ダッシュボード、分析ツールなど、運用担当者が一箇所でプログラマティックなレポートデータにアクセスできる総合的なツールを提供することです。今後のベータプログラムへの参加の機会や更なるアップデートにご期待ください。

 

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※この記事は英語版Insiderに掲載の「IAS 2020 Product Review and 2021 Sneak Peek」をもとに、IAS Insider Japan編集チームが翻訳、編集しました。