コンバージョン向上に貢献するビューアビリティとは？
IASは、GroupMスカンジナビアと共同で、トヨタ自動車、ラディソンホテル、KvikキッチンがIASのソリューション「オンラインコンバ―ショ リフト（OCL）」を利用し、デジタルキャンペーンのROI（費用対効果）向上を達成した活用事例を公開しました。
IAS Summit Tokyo 2019開催しました！
2019年10月15日に開催された「IAS Summit Tokyo 2019」。
昨年に続き、2回目の東京開催となるIAS Summitは、今年1月に新たにCEOに就任したリサ・アッツシュナイダーや、同じく新CMOのトニー・マーロウらIASのリーダーシップチームが多数来日し、IASのクライアントを中心に約100名の皆さまにお越しいただきました。
Web広告を見たときに脳が辿る３つの”認知の近道”
近年、広告がもたらす影響を心理学や脳科学的アプローチで分析する試みがマーケティング担当者の関心を集めています。私たちIASが発表した『脳科学から見るブランド認知～広告閲覧環境におけるハロー効果とブランド好感度への影響に関する調査レポート』は、「ハロー効果」と呼ばれる動きに着目し、デジタル広告が表示されるコンテンツ環境が広告やブランドに与える影響について脳神経学的な手法で調査した結果をまとめたものです。同様に、『 Nielsen Norman Group studies on Banner Blindness』は認知スキーマが、広告主のターゲットオーディエンスへのリーチを阻害する可能性があることを明らかにしました。
認知スキーマがどのように消費者の広告認知に影響を与えるのか、3つの例を詳しく見てみましょう。
2019年上半期MQRに見る「アドベリ3指標にまんべんなく目配りが必要な理由」
今回のMQRでは、全世界的にビューアビリティが改善しました。しかし、日本だけがすべてのデバイスとフォーマットで、ビューアビリティの低下を記録しました。一方で、ブランドリスクが大きな改善を見せました。ブランドセーフティに着目し、ブランドリスクの高い掲載面を排除したにもかかわらず、メディアバイイング時に用いるCPMやCPAの単価を低く据え置いたことが大きな要因として挙げられます。
お客様のキャンペーンローンチから成功まで伴走するアドベリフィケーションのスペシャリスト
IASで、アドフラウドやブランドセーフティ、ビューアビリティといったデジタル広告の課題を解決し、キャンペーン効果を向上させたいとIASのソリューションを導入いただくクライアントに向けて、導入や運用のサポート役として搬送するのがクライアントサービスグループです。自他ともに認めるアドテクオタクのジン・バンは、IAS Japanのクライアントサービスマネージャー。IASで働くということ、クライアントサービスという仕事の面白さについて聞きました。
好感度や記憶への残りやすさが大幅に向上！ 広告の配信環境はブランドパーセプションを大きく左右する
Integral Ad Science (IAS) は、脳神経学を活用した市場調査の世界的なリーダーであるNeuro-Insightと共同で、広告が表示されるコンテンツ環境が広告認知に与える影響についてのリサーチを実施しました。2019年7月16日に米国で発表された調査レポートによると、高品質なモバイルサイトに表示されるディスプレイ広告は、低品質のサイトで表示される広告よりも好感度が高いという結果が示されました。さらに、高品質なコンテンツと並んで広告を配置することで、より高いエンゲージメントと記憶定着が期待でき、キャンペーンを想起するオーディエンスを増やす可能性が高いこともわかりました。
アドフラウド入門：アドフラウドが発生する仕組みを理解しよう
アドフラウドは、デジタル広告で発生する広告詐欺や不正広告のことで、広告費を不正に搾取される仕組みを指します。IASはアドフラウドを検出し、不正なインプレッションやクリックが発生する前にブロックするソリューションを提供しています。本稿では、アドフラウドはなぜ発生するのか、アドフラウドにはどのようなものがあるのかを解説していきます。
Uberのアドフラウド裁判はアドベリにおけるニワトリタマゴ論争に一石を投じるか
2017年9月に米ウーバーテクノロジーズ（Uber）が、代理店パートナーのフェッチ・メディア（フェッチ）を相手取り、アドフラウドによって過大な広告費を支出されたと損害賠償を請求した訴訟に関する続報。今回公開された法廷文書によると、Uberは代理店パートナーに加え、数社のアドネットワーク企業と、無名の下請け業者100社を追加で訴えています。これらの企業は、Uberのキャンペーンで、フェッチを介して数千万ドルの支払いを受けたとされている、と報道されています。投下された広告費の中にはUberがブラックリストに登録していたサイトに配信されていたものや、クリックスプーフィング、アドスタッキングなどアトリビューションやビューアビリティ不正に関するものが大量に含まれていたということです。
動き始めたソーシャルプラットフォームのブランドセーフティ
アドベリフィケーションの三指標（ビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティ）の中で、広告主から最も関心を集めているのがブランドセーフティです。
アダルトや暴力的なコンテンツ、ヘイトスピーチなど、不快なコンテンツ環境に自社のブランド広告が表示されることは、ブランド価値を損ないます。さらに、こういったコンテンツによって収益を得たり、ネガティブな思想を宣伝しようとする団体や事業者、そして個人に広告資金が流れてしまうという社会的な問題にもつながっています。デジタル広告に特有な複雑な広告配信の仕組みや、パブリッシャーよりも消費者が主体となってコンテンツが生成されるSNSプラットフォームの成り立ちもまた、広告がそういったコンテンツとともに表示されてしまうリスクを高めています。
導入事例：プジョー × MediaCom × YouTube
IASがYouTubeと一緒に取り組んだブランドセーフティの課題解決。マーケターの大切な広告予算を守りながら、ターゲットにブランドメッセージを届けるためにプジョーが選んだソリューションとは。
2019年のアドベリフィケーションはどこへゆくのか？
3月20日（水）Phybbit主催で開催された「3月アドフラウド勉強会」。
IAS Japan のエバンジェリスト山口が登壇し、「『Industry Pulse』からみる2019年アドベリフィケーション」と題して、アドベリフィケーションで先行するアメリカとイギリスの意識調査レポートのデータを引用しながら、2019年のトレンドと、アドベリを実施する本当の意味について講演いたしました。
ここでは特別にセミナーでお話しした内容をご紹介します。
デジタル広告がスタートラインに立つために必要なこと
テレビはビューアブルでない広告を放送することはできませんし、雑誌や新聞などの印刷媒体には不正インプレッションの心配はありません。ラジオ全盛期には、ブランドセーフティについて大騒ぎすることはありませんでした。従来型メディアが、デジタルマーケターが現在直面しているこれらの問題に悩まされていないのは、伝統、テクノロジー、そしてFCC（米連邦通信委員会）の規制があるからです。こうした問題は、デジタルだけに特有なものとまでは言えませんが、少なくともデジタル環境から発生した問題です。従来型メディアではインプレッション（広告表示）は当然のこととして当たり前に受け止められていますが、デジタル分野においては、その当然のスタートラインに立つだけでも大変なことです。
「Industry Pulse」で読み解くデジタルマーケティングの最新トレンド（後編）
2018年11月から12月にかけて、IASではアメリカとイギリスのデジタル業界で活躍するプロフェッショナルを対象とした意識調査を行いました。Industry Pulseと題された調査レポートでは、900名以上から寄せられた回答をもとに、ブランド、広告主、パブリッシャーそれぞれの立ち位置から見たデジタル広告業界の「見立て」を知ることができます。IAS Insider JapanではこのIndustry Pulseに注目して、前後編の２回に渡ってデジタルマーケティングの最新トレンドを読み解いていきます。
マーケターのビューアビリティ、パブリッシャーのビューアビリティ
パブリッシャーと広告主の間で、ビューアビリティ、不正、および総合的なメディア品質に関しての対立が高まっていることから、両者の利害が完全には一致しないことは明らかです。パブリッシャーと広告主はいずれも、自らのニーズに応じてビューアビリティのデータを使用しますが、多くの場合、両者のニーズは相反しています。広告主は、こうしたビューアビリティ指標を支払条件と関連付けようとしており、ビューアビリティは実質的に新たな通貨となっています。
当然のことながら、広告主は不正なボットを対象とした広告や、人間が目にする見込みのない広告に資金を投じたくはありません。同時にパブリッシャーは、高いビューアビリティと不正のないトラフィックを証明できるデータを求めています。表面的には、両者の目標はそれほどかけ離れているようには見えませんが、深く掘り下げてみると、異なる様相が見えてきます。
「Industry Pulse」で読み解くデジタルマーケティングの最新トレンド（前編）
2018年11月から12月にかけて、IASではアメリカとイギリスのデジタル業界で活躍するプロフェッショナルを対象とした意識調査を行いました。Industry Pulseと題された調査レポートでは、900名以上から寄せられた回答をもとに、ブランド、広告主、パブリッシャーそれぞれの立ち位置から見たデジタル広告業界の「見立て」を知ることができます。IAS Insider JapanではこのIndustry Pulseに注目して、前後編の２回に渡ってデジタルマーケティングの最新トレンドを読み解いていきます。
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